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内容紹介 あれから1年――結局、「リーマン・ショック」はなぜ起こったのか?
資本主義やグローバリゼーションの限界といった制度の欠陥でもなく、
政策担当者や金融界の大物といった特定の個人の失敗でもなく、
アメリカ全体に蔓延した「マネーカルチャー」こそが、最大の原因。

マネーをめぐる思考様式に問題があったからこそ、バブルは今後も繰り返される――。

エコノミストや学者ではなく、
ジャーナリストの視点から米誌Newsweekの看板記者・コラムニストである著者が金融危機を分析。

アメリカを狂わせたマネーカルチャーを「馬鹿(ダム)マネー」と名づけ、
リーマン・ショックまでの?愚かな10年?を浮かび上がらせました。

日本語版への序文
2001年9月11日の出来事は、一つの時代に終止符を打ったとよく言われる。

確かに、国際政治の面では、アメリカの中枢を襲った9・11テロを機にすべてが変わった。

では、経済の面ではどうか。

実は、大きな変化は起きなかった。

ニューヨークの金融産業とグローバル資本主義の心臓部に対する攻撃という意味で、
マンハッタンの双子の高層ビルが崩壊したことの象徴的な意味は大きかった。

しかし、その後、ニューヨークと世界経済は目覚ましい回復力を発揮。

すぐに、何事もなかったかのように好景気が戻ってきた。

経済と金融への影響という面で9・11以上に重要な日付は、「9・15」かもしれない。

2008年9月15日の朝、アメリカの金融システムという建物の外壁がほぼ崩れ落ちた。

全米第4位の投資銀行リーマン・ブラザーズが、6000億ドルを超す負債を抱えて破産申請したのである。

この瞬間、恐怖の連鎖反応の引き金が引かれた。

庶民の資産の安全な投資先だったマネー・マーケット・ファンド(MMF)が破綻の危機に追い込まれ、
企業活動に欠かせない血液であるコマーシャルペーパー(無担保の短期の約束手形)の市場が機能麻痺に陥った。

金融機関はことごとく、資金調達に苦しみはじめた。

この出来事を境に、すべてが変わった。

アメリカの連邦政府は、世界有数の巨大金融機関であるシティグループと
バンク・オブ・アメリカに巨額の資本注入を行った。

自動車大手のゼネラル・モーターズ(GM)とクライスラーは、政府の支援のもと破産を申請した。

2009年2月には、議会が総額7870億ドルの景気対策法を可決した。

2009年の春から夏にかけては、「08年大恐慌」の後遺症にどう対処すべきかが、
ワシントンで活発に議論されるようになった。

議会はウォール街の金融機関の給料の額を制限すべきなのか?
金融システムには新しい監督機関が必要なのか?
金融機関は住宅ローンの条件見直しを行うべきなのか?・・・・
(前書きより)